2020年転職すべき業界とは？おすすめの業界と避けるべき業界

2030年までにIT人材が45万人不足すると、予測されています。

本日は「2020年転職すべき業界とは」と題して説明していきます。

2014年にオックスフォード大学が論文を発表して、世界をざわざわさせた「消える職業」。

あれからしばらく時間が経ちましたが、世の中の動きはさらに加速しているように感じます。

転職市場では現在、「業種」という概念が無くなりつつあるようです。

自動車メーカーがMaaS(Mobility as a Service)へ転換しているのを始め、FinTech、不動産Techなど、ITがあらゆる生活の場面で、サービスとして受けられるようになっています。

それによって、自社にいない異業種のIT系人材を、奪い合う状態になっています。

もしあなたが今、転職を考えるなら、その業界の勢い、企業の業績や成長率がポイントになるでしょう。

職種や業界によって、転職のしやすさや将来性は様々。

伸びる業界で働けば、新しい技術や知識を得る機会は多く、年収も上がる可能性がありますね。

「どういう職種や業界を見たらいいのか分からない？」と、お悩みのみなさんに、2020年の転職の動向とおすすめ業界をご紹介。

また、2020年転職先に避けるべき業界についてもご紹介します。

2020年転職の動向とおすすめの業界
2020年転職先に避けるべき業界
まとめ

2020年転職の動向とおすすめの業界

早速、2020年の転職の動向とおすすめの業界をご紹介します。

IT業界

成長し続けているIT業界。

日々新たな技術やサービスが生まれていて、これから先もどんどん伸びると予想されています。

2020年も構造的な人材不足で売り手市場。

エンジニア職はかなりの不足していて、求める人材が市場に少ないため、人材争奪戦は過熱しています。

ですからIT業界では未経験であっても、伸びしろを見越して採用される可能性があります。

さらに、新卒・若手を育ててマネジメントする40代の採用が、大きくなっていることも注目です。

デジタルトランスフォーメーション(DX)事業に取り組む企業は増えています。

既存の価値観や枠組みを根底から覆すような、新たな産業やサービスが生まれています。

2020年度から、小学校でプログラミング教育が始まりますが、経済産業省が発表した資料によると、2030年までにIT人材が45万人不足すると、予測されています。

世界のトップ企業はGAFA（Google・Amazon・Facebook・Apple）を始めとする、多くのIT企業がランクインしています。

IT企業がこれからも、世界の経済に大きな影響を与え続けるでしょう。

医療・医薬・バイオ業界

人々の健康への関心が高まる中、新たな医療技術の開発は日々行われていて、医療業界が衰退することはまずないでしょう。

製薬業界では、規模の拡大よりも、将来性のある新薬の方に力を入れる傾向にあります。

競合他社と組んで新薬開発をすすめたり、有力ベンチャーを買収したりしています。

製薬会社の研究の手助けを行う外部機関である、医薬品開発業務受託機関（CRO）と、製薬業界から医薬品の営業やマーケティング活動を請け負う、医薬品販売業務受託機関（CSO）の求人は、継続して好調です。

製薬業界では、異なる業界の出身者の戦略立案や、新規事業の立ち上げができる人材ニーズが高まっています。

医療機器分野ではデジタルトランスフォーメーションや５Gを見越したサービスも、展開し始めています。

研究開発などの求人に関しては、理系の大学を卒業しないと無理ですが、営業・マーケティング職であれば、異業種や未経験からの転職は可能です。

ヘルスケアやバイオ医薬の求人も堅調で、これまで新卒至上主義でしたが、現在は新卒採用以上に中途採用を強化しています。

この業界には老舗の企業が多いので、少し古い昭和の企業体質が残っている可能性はあります。

しかし、医療業界は人間がいる限り、衰退する業界ではありませんので、転職先としてお勧めします。

素材業界

素材メーカーは、日常生活では耳にする機会が少ないため、知名度は低いですが、ホワイト企業として人気があります。

その理由の一つは需要が無くならないからです。

代表的な業界として、化学・繊維・鉄鋼・非鉄金属・セメント・化粧品・医薬品・日用品などです。

素材メーカーは、製造業の基本となる、サプライチェーンの最上流に位置していて、モノづくりの源泉として常に必要とされています。

二つ目の理由は倒産の危険性が少なく、安定した事業展開と利益を出せるという点です。

三つ目には、自ら売り込む営業の必要性は、他業種よりも低く、部品や製品を作ろうとする企業が、自ら買い付けに来てくれます。

2019年は環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字を取ったESGが企業価値を図る指標として注目を浴びて、各社がESG推進部署を立ち上げました。

それによってESG関連の求人は伸びています。

品質管理などの部門で女性の採用も増えていて、この傾向は今年も続きそうです。

自動車関連でいえば電池開発、エンジニアリングプラスチックなど、先端素材開発のエンジニア募集はさらに過熱しそうです。

それ以外にも５G向け素材開発、再生エネルギー関連の求人も伸びています。

老舗の多い業界なので、人材の流動性が以前は低かったのですが、最近はかなり流動性が増しています。

ネット広告業界

従来の広告は、テレビ・新聞・ラジオ・雑誌などをメインで行っていましたが、オールドメディアの衰退と近年のネットの発達を受けて、広告のデジタル化が進んでいます。

2018年にはテレビの地上波の広告費と、ネットの広告費がほぼ同額となりました。

また、ネット広告も多様化しています。

業界全体としてみれば、売り上げ規模は拡大傾向にあるため、将来性があると言えるでしょう。

ただし、かなり競争は激しくなっています。

大手広告代理店も、テレビCMではなくネット広告に力を入れているので、広告代理店はまだまだ伸び続けるでしょう。

しかしこの業界は、企業が広告を発注しないと成り立ちません。

日本経済が低迷すると、企業の業績も伸びず、広告を打つ力が削がれます。

景気にもろに影響を受ける業界と言えるでしょう。

そして注目すべきは、広告業界にコンサルティングファームが進出して、広告代理店とシェア争いをしています。

コンサルティングファームとは「企業の課題を解決するための会社」で、戦略系、IT系、シンクタンク系、人事系など様々です。

一度は名前を聞いたことのある「マッキンゼー・アンド・カンパニー」は、戦略系の世界大手で、規模の大きな企業相手に、経営戦略などに関するコンサルティングを行う会社です。

コンサルティングファームは、自社開発したデータツールを活用して、インターネット広告領域に進出しています。

広告業界は未経験からでも転職可能で、同業他社よりも他業界からの転職を歓迎しています。

コンサルや法人営業、デジタル系の経験があれば、なおいいです。

広告業界では映像や技術など、コンピューターの専門知識を備えた方が優位に立ちます。

それに加えて営業力があって広告が完成します。

広告業界で転職しやすい職種は「営業職」と言えるでしょう。

しかしこの業界は、クライアントが居て初めて成り立つ業界です。

クライアントの都合に振り回されるなど、まだまだ長時間労働が是正されていません。

ハードワークに耐えられるタフさがあるなら、挑戦してみましょう。

エンタメ業界

エンタメ業界とは放送、出版、映画、音楽、アニメ、ゲーム、動画配信、舞台・イベント、レジャーなど人を楽しませる産業を指します。

そのなかでも、地上波放送、映画、CDなどの流通は衰退していくでしょう。

ただしIT技術を使ったエンタメは今も伸びていて、これからも伸びていく業界だと見込まれます。

ソーシャルゲームや動画配信に加えて、VRを使った体験型施設、YoutubeやNetflixなどの動画ビジネス、Youtube やTiktokなどのCtoCエンタメなどが、５Gの導入によりさらに伸びていくでしょう。

VR体験ができるアトラクションが東京にいくつかあるのは知っていますか？

一番最近オープンしたのは池袋のMAZARIA。

アニメとゲームに入る場所をテーマにして、人気アニメやゲームの世界と「まざりあう」VR体験ができます。

動画配信サービスではNetflixやAmazon Prime、音楽配信サービスではApple MusicやSpotifyなど、定額制で使い放題のサブスクリプションは、皆さんも一つはお使いでしょう。

SNSの発達により「インフルエンサー」と呼ばれる人たちが生まれました。

CtoCによるユーチューバーやインスタグラマーなど、企業ではなく個人の発信力が強くなっています。

インフルエンサーに、企業が商品の宣伝をお願いする形が生まれましたね。

このようにエンタメ業界はまだまだ伸びしろがあるのですが、転職先としてはどうなのでしょう。

この業界は独特で、外からは分かりづらい部分が多いようです。

その結果、業界の人が、業界内で転職を繰り返している状況です。

ゲーム業界での求人は、商品企画に関わる開発エンジニアが多くなっています。

専門的なスキルが無い状態での、エンタメ業界の正社員に転職することは難しいでしょう。

そしてこの業界は「好きなものを通じて世の中に影響を与えていきたい」という思い先行で、労働環境は過酷なケースが多いで、お気を付けください。

建設業界

オリンピックに向けて加熱していた首都圏の都市再開発ですが、多少の落ち着きはあるでしょう。

しかし2020年以降は近畿圏でも再開発が予想され、建設業界は今後10年間はそのまま成長すると見込まれています。

PMP資格（Project Management Professional：プロジェクトマネジメントの国際資格）が、一部のポジションでは求められているなど、企業側の変化にも注目です。

さらに2019年に続けて、国や行政が保有する非効率な不動産の利用の見直しなどといったPRE （Public Real Estate：公的不動産）／CRE（Corporate Real Estate ：企業不動産）に関する求人や、PFI（Private Finance Initiative：公共の不動産に対し、民間の資金とノウハウを活用し、民間主導で公共サービスの見直し、運営を行う動き）も促進しているため、建設業以外からの転職は増加傾向です。

さらに海外進出や海外投資の動きがみられるので、海外経験のある人材の需要もありそうです。

不動産の領域では、不動産Techが広がっていて、ITエンジニアの募集が増加する傾向にあります。

建設業界においても働き方改革は進行中で、IoT化によって、作業の効率化が進んでいます。

現在高齢化や人手不足の問題を抱えています。

老舗の企業の多い業界ではありますが、しっかりとした労働環境や制度面が整った企業への転職は、増加する見込みです。